東京マラソン参加費用返還どうなる?返金方法と返金されない理由はなぜ?

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新型コロナウイルスによる肺炎の感染拡大を受け、東京で3月1日に開催の「東京マラソン」の一般参加者の出場を取りやめて、エリート選手のみで実施すると発表されました。定員は約3万8000人だったのですが、出場者は200人程度の規模になる見通しです。

参加を楽しみにしていた一般ランナーは2020年の東京マラソンを走ることができないだけではありません。なんと、取りやめによる参加料の返金しないということも合わせて発表されたのです。来年の出走権は優先的に与えられるみたいです、再度参加料が必要になるとのことです。

この報道を受けてSNS上では「いや参加費返さないのはさすがに意味わかんない」、「支払った参加費はどこにいくの?」などと批判の声が挙がっています。

そこで今回は、東京マラソンの参加費が返還されない理由、返金してもらう方法はあるか、といった調査していきたいと思います!

 

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東京マラソンの一般参加費用は返金なし

新型コロナウイルスによる肺炎の感染拡大を受け、東京都内で3月1日に開かれる東京マラソンの主催財団は17日、一般参加者の出場を取りやめ、エリート選手のみで実施すると発表した。定員は約3万8000人だったが、出場者は200人規模となる見通し。取りやめによる参加料の返金はしない。来年の出走権を与えるが、再度、参加料が必要になる。

大会は男子の東京五輪代表選考会を兼ねており、日本記録保持者の大迫傑(28)=ナイキ=や前日本記録保持者の設楽悠太(28)=Honda、2018年アジア大会金メダリストの井上大仁(27)=MHPS=らが出場する予定。

エリートでの出場は17年2月以降に、男子は2時間21分以内、女子は2時間52分以内を記録するなどした選手に限られ、男女合わせて200人規模となる見込み。車いすの部もエリート選手に限られ、男女計30人の出場となる見込み。

フルマラソンの参加料は国内ランナーが1万6200円、海外ランナーは1万8200円。

東京五輪代表を懸けては3月8日に名古屋ウィメンズマラソンが開催される。エリート選手約140人に一般ランナーを加えて約2万4000人がエントリーしている。大会事務局は「東京マラソンとも情報交換をしている。(対策など)決まり次第、発表する準備をしている」とコメントしている。

引用元:毎日新聞

新型肺炎コロナウイルスの感染が日本中を恐怖に陥れています。連日ニュースで報じられていて、どんどん日本国内の感染者も増えています。出かけたいイベントなどがあっても外出を控える人も増えてる事かと思います。

このような状況下で3月1日の東京マラソンが中止になることは理解できます。しかし、参加費用の1万6200円(海外ランナーは1万8200円)の参加費用が返ってこないのはなぜなのでしょうか。その費用は一体どこへいくのでしょうか。

わたしは2020年の東京マラソンの抽選に応募していましたが、抽選に外れてしまいました。当選していればこの金額を払って完走を目指して調整もしていたかと思います。だから直接的な被害を被ってるわけではないですが、抽選に応募していただけにこのニュースを見た時にいろんな感情が交錯してしまった、というのが正直な感想です。

 

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東京マラソンの参加費用を返還しないのはなぜ?返金方法はあるの?

今回のニュース記事を読んで、いろいろと調べてみたのですが東京マラソンの参加費用を返還しない理由、返金する方法を見つけることができませんでした。

東京マラソンの定員は約3万8000人と発表されています。毎年抽選で定員は埋まっています。この3万8000人が仮に全員、参加費用の安い日本人選手の参加だとしても、1万6200円×3万8000人で615,600,000円です。約6億円という大金は一体どこへ消えてしまうのでしょうか・・・。

わたしはこの金額を払ったわけではないですが、東京マラソンを楽しみにしていた参加者のために早急に説明をしていただきたいです。

 

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東京マラソンの参加費用返還なし報道に対するネットの反応

 

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